オンプレミス型の動画配信プラットフォームを導入するメリット・デメリット
動画配信プラットフォームは世の中に数多くあります。オンプレミス型・クラウド型、利用するネットワークの違いによって、どのような影響があるのでしょうか。本記事では、社内ネットワークを利用したオンプレミス型の動画配信システムについて紹介します。メリット・デメリットに分けて深堀していきましょう。
オンプレミス型の動画配信プラットフォームを導入するメリット
ネットワークを利用した動画配信システムには、オンプレミス型とクラウド型があります。サーバー・ネットワークが自社にあるオンプレミス型は、安全性の高いシステムとして人気があります。インターネット上で運用するクラウド型は、オンプレミス型に比べて運用費用が手頃で導入しやすいのが特徴です。それぞれに強みがありますが、今回はオンプレミス型の動画配信プラットフォームについて具体的に確認してみましょう。
安全性が高い
サーバーやネットワークの安全性は、動画をアップロードするうえで欠かせない項目です。オンプレミス型では自社のシステムを活用することによって、外部との接触を減らし情報を安全に扱うことができます。たとえシステム障害があっても、原因をその場で追及し復旧できるのもポイントです。目の届く範囲のシステムだからこそ、安全管理を徹底できるのもメリットのひとつです。
自由に変更できる
自社システムだからこそ、必要なタイミングでカスタマイズ・アップデートできます。ユーザー数や配信するコンテンツ内容によって、求められる機能や使いやすいデザインは変化します。マネタイズをはじめ今後の展望があれば、カスタマイズ機能は必要不可欠でしょう。
月々の費用が安い
クラウド型のように、月々の管理費用はかかりません。バージョンアップやメンテナンス費用は発生しますが、中長期的にプラットフォームを利用するのであれば、初期費用を回収するのに長くはかからないでしょう。
オンプレミス型の動画配信プラットフォームを導入するデメリット
自社システムだからこそ、開発から運用までにさまざまなデメリットが発生します。いずれも解決できる問題ですが、デメリットを理解したうえでオンプレミス型の導入を検討してみましょう。
初期費用が高額
動画配信に必要なソフトウェアのインストールや、希望通りのシステムを開発するためのエンジニア雇用にお金がかかります。月々の管理費は発生しませんが、開発にかかる費用はクラウド型に比べ高額です。またシステムを安全に守るための、サポート費用が発生する場合があります。とはいえ中長期的に利用するのであれば、初期投資は必要不可欠でしょう。
サーバーに負荷がかかることも
データが重すぎると、サーバーに負荷がかかりシステムダウンする可能性があります。状況によっては、同じサーバーで管理しているネットワークやデータへの障害も避けられないでしょう。しかしサーバー・ネットワークが自社にあるので、復旧はその場で行えます。
運用までに時間がかかる
開発から運用までに時間を要するので、余裕をもって準備を進める必要があります。契約を結べばすぐに利用できるクラウド版とは異なり、ステップごとに動作確認や配信状況をチェックする必要があります。運用までに数か月かかるケースが多いですが、プラットフォームが完成さえすれば、運用や管理はとても簡単です。
オンプレミス型の動画配信プラットフォームの導入がおすすめな業種
オンプレミス版の動画配信システムは、金融機関・医療業界・公務員など、個人情報や機密情報を取り扱う現場での導入が目立ちます。セキュリティポリシーの厳しい企業を中心に採用される傾向があります。
ライブ配信機能
ライブ配信機能を使えば、場所を問わず最新の情報を得られます。朝礼や研修はもちろんのこと、緊急時の情報共有にも役立ちます。医療現場や被災地の現状をリアルタイムに共有すれば、必要な対応を必要なタイミングで施すことができます。言葉や文章だけでは伝わらない、細かな情報を届けられるので重宝されています。
無料体験
オンプレミス型の動画配信プラットフォームを本格的に利用する前に、無料体験に申し込むことをおすすめします。クラウド型の動画配信プラットフォームは無数にあり、搭載機能や月額費用も異なります。漠然としたイメージで開発を進めるのではなく、管理者・ユーザー目線で実際にプラットフォームを利用し、どのような機能が必要なのかを確かめるのがよいでしょう。
扱うコンテンツによって必要機能が異なるので、無料体験を利用しながら理想のイメージを膨らませるのが得策です。強豪メディアと比較しながら研究すれば、使い勝手のよいオリジナルサービスを生み出せるでしょう。
まとめ
オンプレミス型の動画配信プラットフォームは、自社ネットワークを利用することによって、高い安全性と自由なカスタマイズを提供します。とくにセキュリティーの高さは一目置かれており、金融機関・医療業界・公務員を中心に広く用いられています。個人情報や機密情報を取り扱う業界にぴったりのプラットフォームです。初期費用は高額ですが、一定期間継続して運用すれば初期費用の回収も難しくないでしょう。開発までに時間がかかるので、具体的なイメージを膨らませ、余裕をもってシステム化することが大切でしょう。